2015年12月1日より施行された「ストレスチェック制度」。従業員数が50人以上の全ての事業者を対象に実施が義務付けられるようになりましたが、企業の規模に関わらず、従業員の心身の健康状態を把握することは、企業の成長に大きく関係する従業員エンゲージメントの観点からもとても大切です。

世界の調査・研究を見て分かる心身の健康と従業員エンゲージメントの相関性

米世論調査会社ギャラップがアメリカの140,579人の正規／非正規労働者を対象に行った調査によると、明らかに仕事に不満を持ち“不幸せ”な様子で仕事をするエンゲージメントの低い従業員は、高血圧・高血糖値・高コレステロールなどの身体的な不調や、うつ病などの精神的な不調を引き起こしやすくなるということが分かりました。

さらに、エンゲージメントが高い従業員の“不健康な日”（会社を休むなど、心身の健康状態がパフォーマンスに悪影響を与えた日）は平均で1.25日／月であるのに対し、エンゲージメントが低い従業員のそれは2.17日／月という結果に。

この調査を行った調査員は、「『高いエンゲージメントが良い健康状態をもたらす』と必ずしも言い切れるわけではないが、エンゲージメントの高さと、仕事のモチベーション・生産性・心身の健康状態に強い相関関係があると言えるのではないだろうか」と話します。

従業員の“不健康な日”は企業にとって損失以外のなにものでもありません。従業員のエンゲージメントが低いとこの損失はさらに大きいものになってしまいます。例えば調査の中で、40～49歳のエンゲージメントの 高い従業員の“不健康な日”のコストは$127.76／月であるのに対し、エンゲージメントの 低い従業員のそれは$236.20／月と、約2倍にもなってしまうことが分かっています。

オランダとスペインの心理学者が共同で行った研究によると、エンゲージメントの高い従業員は、そうでない従業員に比べて心身の健康状態が高い傾向にあることが分かっています。また、タワーズワトソン社の調査によると、従業員エンゲージメントの高い企業の営業利益率は、そうでない企業と比べて3倍高かったことも分かっています。

こうした調査・研究からも、従業員エンゲージメントを高め、会社から求められる以上の仕事をしようと努力をする“人財”を確保することが、いかに企業にとって大切かが分かりますね。

従業員エンゲージメントはどうやって高めればよいのか

特に欧米では、従業員エンゲージメントを経営の最重要課題として考える企業が多いものの、ギャラップの調査では世界全体で、高いエンゲージメントを持った従業員というのはなんと13%しかいないのだとか！　それは、日々の業務をさばくことや営業成績の数字などが優先されがちになり、エンゲージメント施策が後回しになってしまうからのようです。でも目に見えるところだけではなく、従業員の内発的モチベーション向上のためにできること（ビジョンの共有、従業員に対する認知や関心、人材開発）を実施することが必要となってきます。

それを実施するにあたり、まず現状把握からはじめてみてはいかがでしょうか。従業員エンゲージメントの計測には、Net Promoter Score® (NPS®) が最適です。アップル、アマゾン、ナイキ、アメリカン・エキスプレス、フェイスブック、サウスウエスト航空などをはじめ、全米売上上位500社（フォーチュン500）のうち35%の企業が採用し、さらに5％の企業では経営の根幹として取り入れているNPS®。もともと「自社の商品やサービスを周りにすすめる可能性はどれくらいあるか」という顧客ロイヤリティを測るために開発されたものですが、非常にシンプルで分かりやすい指標のため、最近では従業員のエンゲージメントを測るために活用している企業も増えています。従業員の今の状態を把握し、モチベーションや生産性を高めるためにできることがきっと見つかるはずです。